新宿貸し会議室・ノマドカフェBASEPOINTのささだです。

先日のブログで、働きやすさについて書かせていただきました。色々な制度や仕組みの充実などが挙げられていますが、この目的はたった1つということを今日はお伝えしたいと思います。

その前に、実際に働きやすい職場の取り組みとして、厚生労働省で紹介されていることをご存知ですか?

抜粋:働きやすい・働きがいのある職場づくりサイト

 

サイトのクオリティは別として(苦笑)、こういった取り組みが紹介されているほど、今関心が高い分野だということがわかります。

 

働きやすさの基準は結果

働きやすさの基準として、様々な項目があります。誰しもが働きやすい職場を作ることが求められているわけですが、こういった職場環境を作る目的は、経営者からすれば

業績をあげるため

ここに尽きると考えています。そして、働く人たちも、こうならなければ結局は働きづらさを感じるのではないかと思います。

先ほどご紹介した厚生労働省のサイトでも、定着率の向上や研修・評価制度の充実などが挙げられておりました。こういった取り組みも結局は業績アップにつながるか否かが大切なのです。

 

例えば、定着率。やはり長く働いてくれる社員が多い方が、業務のスキルが高いことはもちろん、社員間のコミュニケーションが円滑だったり、社内の勝手をわかっていたりするので、業務効率が高いです。

また、評価制度の充実も、社員が高いモチベーションで働けるようにすることで、業績アップにつながるようになります。

 

どんなに働きやすい基準を作ったとしても、継続してできなければ意味がありません。最近では、一時的に何かがよくなるではなく、常にそういった状態でなければ意味がないのです。

また、時代の変化・働く人の変化に合わせなければ意味がないこともわかります。

 

抜粋:次世代ワークスタイル研究所

次世代ワークスタイル研究所の中で紹介されている企業も、やはり社員のことを考えた取り組みになっています。○○をしているから、働きやすい会社、なのではなく、社員のことを考えたら、こういった取り組みが必要だった、という仕組みや制度ができているのです。

隣の芝は青く見えるものですが、様々な仕組みや制度も、「あなたに本当に必要なのか」「自分の会社にとって重要なことなのか」このように考えると、意外と必要ない制度もたくさんあるのではないでしょうか。

また、逆に必要な制度や仕組みは、社内で提案してみるのも1つかもしれません。

 

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